株式会社「アイ・テクノ」は、2006年11月にシステム開発会社としてスタートをきりました。
「アイ・テクノ」という社名には「Intelligence（知能）」と「Technology（技術）」を武器に、お客様へ価値あるサービスと高い満足をご提供し続ける会社でありたいという想いを込めております。
当社の社員は、幅広い業種のシステム開発で経験を積んだ少数精鋭のエンジニアで構成されており、お客様のビジネスを強力に細やかにサポートすることをお約束いたします。また、利益追求に固執することなく、常にひとりひとりのお客様の立場になり、質の高いサービスが提供できる誠実な企業を、社員一丸となってめざしております。
このホームページを通じて、皆様に「アイ・テクノ」をより深くご理解頂ければ幸いに存じます。
今後とも皆様の一層のご支援を賜りますよう、お願い申し上げます。
株式会社アイ・テクノ
代表取締役 竹内 敏雄
社名の元になっているIntelligence(知能)とTechnology(技術)を武器に顧客へ高い満足感を提供する事を旨とする。
技術者として驕らず、技術者で在る前に、一社会人として誠意を持って業務を遂行する。利益追求に固執することなく、顧客の立場になり、質の高いサービスが提供出来る誠実な企業を目指す。
正論だけを良しとせず、状況に応じた最良の結論を導き出すべく、常に周囲の状況把握を怠らない。己の在るべき位置を理解し、時に先導し、時に追従し、集団の中で調和できる立場を目指す。
顧客へのサービス提供を糧とする我々にとって、人材は最大の資産である。会社の優良資産を増やす事は、優秀な人材を増やす事と考える。
社員が存分に活躍する為には、平穏無事な家庭が必要であり、平穏無事な家庭は、家族の幸せに依ってのみ成り立つ。家族への配慮を怠るな。
社の繁栄を望むなら、社の構成要素である社員の繁栄から始めよ。頑強な土台の上にのみ、城は成り立つ。
組織は個々の人材の集合体であるが、組織となった時に、個々の持てる力量は組織に属する。個々の力量の質は、組織の責任範疇であり、質の向上も組織の責任と考える。故に、個々の人材教育を怠ってはならない。
一技術者、一会社員の前に、一社会人として恥ずかしくない行動、発言をすべし。己の持てる力を地域社会、しいては国の為に活かせ。
アイ・テクノは2006年11月に設立した会社です。 当社の社員は、様々な業種のシステム開発で経験を積んだエンジニアで構成されており、 お客様のビジネスを強力にサポートいたします。
| 社名 | 株式会社アイ・テクノ |
|---|---|
| 住所 | 〒103-0012 東京都中央区日本橋堀留町１－５－７ ＹＯＵビル 7FA |
| 電話 | 03-6225-2819 |
| FAX | 03-6225-2849 |
| URL | https://www.itechno.biz |
| 代表者 | 代表取締役 竹内敏雄 |
| 設立 | 2006年11月10日 |
| 資本金 | 1426万円 |
| 従業員数 | 46名（平均年齢33歳） |
| 所在地 | 〒103-0012 東京都中央区日本橋堀留町１－５－７ ＹＯＵビル 7FA Tel：03-6225-2819 Fax：03-6225-2849 |
| 主要取引先 | |
| 取引銀行 | |
| 所属団体 |
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| 認定資格 |
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| 業務委託先 |
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| 2006年11月 | 資本金900万円にて株式会社アイ・テクノ設立 |
|---|---|
| 2008年 9月 | 特定労働者派遣事業所として届出 |
| 2009年11月 | 神田紺屋町に神田事務所開設 |
| 2010年12月 | プライバシーマークの認定取得 |
| 2011年 5月 | 資本金を1,060万円に増資 決算期の変更（10月末から3月末に） |
| 2012年12月 | プライバシーマークの更新 |
| 2013年 8月 | 事業拡大に伴い、日本橋本町に事務所を移転 |
| 2015年 4月 | 新卒採用を開始 |
| 2016年 7月 | プライバシーマークの更新 |
| 2016年11月 | 設立10周年記念パーティ開催 |
| 2017年 6月 | 労働者派遣事業者許可取得 |
| 2018年 9月 | プライバシーマークの更新 |
| 2019年10月 | 資本金を1,426万円に増資 |
| 2020年12月 | プライバシーマークの更新 |
| 2022年11月 | プライバシーマークの更新(予定) |
| 2022年12月 | 事業拡大に伴い、日本橋堀留町に事務所を移転 |
次世代育成支援対策推進法に基づく株式会社アイ・テクノ一般事業主行動計画
次世代育成支援対策推進法は、次代の社会を担う子どもが健やかに生まれ、育成される環境の整備を行うための法律です。この法律に基づき、当社も従業員が仕事と子育てを両立できるような環境を整備する一端を担い、次世代育成支援対策として「一般事業主行動計画」を策定しております。
平成27年4月1日 〜 平成32年3月31日
子育てを行う労働者等の職業生活と家庭生活との両立を支援するための 雇用環境の整備
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